数字で見る・考えることが大切。各種数値の定義。

 

毎日、新聞やテレビのニュースを見ていると、いろんな数値が出てきます。前年に比べてどうだとか、先月と比べてどうだとか…。高くなったとか、低くなったとかはわかりますが、数値の定義を知れば、さらに理解が深まります。今回は、新聞やテレビで出てくる数値の定義をいくつか紹介します。これを知れば、世の中の流れや会社のことがわかります。

これは、国内で作り出された付加価値の合計です。GDPには、「名目GDP」と「実質GDP」があります。これもよく聞きますね。名目GDPは、実額。実質GDPは、インフレやデフレを調整した後のもの。ちなみに2015年度の名目GDPは、532兆円。実質GDPは、517兆円。

日本銀行が、四半期に一度企業に対して行う短観での業況判断です。短観とは、企業短期経済観測調査と言って日本銀行が全国の企業に対して業績や状況、設備投資、雇用などの実績と見通しに関してアンケート調査を行い、集計分析を行うことです。この日銀短観業況判断は、景気動向を把握する上で重要な指標です。

これは、求職者数を求人数で割ったものです。景気や雇用状況の判断材料となります。平成28年4月の数値は、1.34倍。1993年から1を下回っていましたが、2006年と2007年に1を上回り雇用環境が急速に改善。その後また1を下回り、2014年に再び1を上回っています。またこの有効求人倍率は、都道府県によりばらつきがあり、平成28年10月のデータでは、1位が福井で1.96。最下位が、北海道の1.08。

これは、東証株価指数、実質機械受注、大口電力使用量、有効求人倍率や家計消費支出、完全失業率などの複数の指標から産出される指数。この指数により景気の現状を把握したり、将来を予測したりすることができます。この指数には、景気を先行して動く「先行指数」、景気と並行して動く「一致指数」、景気に遅れて動く「遅行指数」の3つの指数があります。ちなみに、平成28年10月の数値(CI)は、先行指数が101.0、一致指数が113.9、遅行指数が113.3。この景気動向指数(CI)が上昇しているときは、景気が拡張局面にあり、一方で低下しているときは後退局面にある。またこの値の変化が大きいとそれだけ急激に景気が変化していると判断できる。

今回、紹介した以外にも多くの指標や数値があります。それぞれの指標や数値の定義を知ると、これまで以上に社会や企業のことが理解することができます。さらに個々の数値の意味だけでなく、それぞれの数値の間にある関連性を理解することができれば、より理解が深まります。こういった考え方は、われわれの仕事にも通じることです。つまり、一つの事象にだけ焦点を当てるのではなく、他の事象にも目を向け、それらの関連性を考えることで事象の理解が深まったり、新たな発見に繋がったりするのではないでしょうか。